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世界の眼がわかる!

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世界の眼がわかる!

ヘラトリ・トピックス〔第17号〕
仏陀再誕、ロングラン・・行ってきました。
いいお天気。卒業何十年ぶりかの高校時代の
友人たちと・・待ち合わせには、たぶん外見が
`;:゙;`;・(゚ε゚ )ブッ   違うからヽ(゜Д゜; )ノ、

・・逢えるだろうか?の、心配もあったのですが、

2度の食事で、つかの間の青春時代に(*´ω`*)

タイム スリップ。

無事映画も鑑賞し、戻ってこれました。

帰ってPCを見たら、いろんな情報が!!

も~、いろんな出来事が
沸いてくる~~。

ほんとに、情報、ありがとうね~!!
『日米のマスコミ、危機意識が前面に』

おはようございます!最近は図らずも
ヘラトリ・トピックスと重なる記事が
大手新聞に掲載されたり、先般の先生の
ご巡錫ご法話(滋賀)も半分以上がヘラトリ
・トピックスとオーバーラップでした。

如何にヘラトリ・トピックスが的を得て
いるかがお判りになると思います。

「ヘラトリは私のような、英字新聞は
読めないし今の時事問題に疎いオバサンに
も判りやすいです。」と好評です!

これからもより一層判りやすくて“使える”
情報をお届けいたします。是非多くの方々
にも転送下さい。M
(ヘラトリとは、NYタイムズの国際版
International Herald Tribuneの略称で
す)

昨日朝の第16号でお伝えした、
「オバマ・胡錦濤会談の行方」に関する
ヘラトリの記事は、同じ16日付けの産経新聞
(8面)でも、引用されていました。 先日の
読売に続く、2度目のシンクロですが、この夏、

幸福実現党が鳴らした警鐘に対して、思いの
他早く、日本(アメリカも)のマスコミがキャッチ
アップしてきているのを感じます。
今日は、そのことについて、2点お話したいと
思います。

①第14号でも触れましたとおり、欧米の新聞は、
挿絵(風刺画)に、編集者のホンネが顕れることが、
多いです。その意味で、17日付ヘラトリの挿絵には、
随分考えさせられてしまいました。

アメフトの試合のハーフタイムショーなどによく
出てくる、マーチング・バンドの絵が描かれていて、
そのチームのbanner(横断幕)には、“ASIA(アジア)”
と書かれているのです。
従来そのバンドで、先頭に立ってタクト(バトン)を振り、
行進を指揮していたのは、星条旗のシルクハットを被った
アメリカだったのですが、今回そのバンドは、アメリカを
おいてきぼりにして、勝手に前へ行進して行ってしまい、
星条旗を被った伯父さんが、「待ってくれ~」と、必死で
後を追いかけているのです。
少し事情を知っている人の目から見ると、ちょっと怖い、
ブラックユーモアにも見えました。
今回、一連のオバマ歴訪の中で見られた、鳩山首相の不遜さ
や中国の強気、そして(両国が)アメリカを締め出しにかか
っているかのような雰囲気、については、ここ何回かの
ヘラトリ・トピックスの中でも触れました。
これについて、日曜日の滋賀支部御説法Q&Aの中では、
「鳩山さんは、随分、生意気を言っているが、アメリカの
軍事的プライドの凄さを分かっているのだろうか」
「オバマ氏は人がいいが、アメリカの中枢部は、そんなに
変わってはいない」
「このまま、東アジア共同体(日中によるアメリカ締め
出し)に突き進むと、下手をすると、日米戦争を起こす
恐れがあるぞ」とまで、おっしゃっておられました。
PHOT00000000000449BF_500_0.jpg


「この国の安全は、何によって守られているのか」と
いうことなのですが、第14号でお知らせしたとおり、
この点について、産経、読売、日経は、明確に鳩山批判に、
舵を切りました。
また、アメリカのメディアは、政府(つまり国民)の意向を
代弁して、次々と警告を発してきています。(何かまるで、
戦前みたいです。)我々も、鳩山政権に対して、はっきり
とモノを申していかなければなりません!

②外交については、今、申し上げましたとおり、年末の
普天間基地交渉期限を睨んで、産経、読売、日経が、反鳩山
で旗色鮮明にしましたが、経済(長期不況の恐れ)について
は、産経を除くと、社全体としては、まだ様子見の感があったか
と思います。(特に読売については、いわゆるドンの意向を
反映してか、その姿勢が色濃く出ていました。)
しかし、その読売が、ここに来て、17日付の社説で、
『マニフェスト不況を起こすな』と題して「公約優先から
景気優先に切り替え、政策を抜本的に見直せ「子供手当に
2兆円以上費やすより、もっと効果的な景気対策(お金の
使い方)があるだろう!」と、批判を開始しました。
特に、「麻生政権の景気対策(補正予算)3兆円を凍結し、
景気刺激に即効性が期待される公共事業がカットされる
ことは問題」とした上で、「“コンクリートから人へ”と
方針転換したことで、地方経済に致命的な痛撃を与えかね
ない」と、断じています。


このような主張を始めた背景として、前日発表された、
第3四半期(7‐9月)のGDP(国内総生産)が、年率換算で
+4.8%だったものの、その大半は、麻生政権時代の景気
対策の残り火と、中国等への輸出(その中国も、自らの
景気対策で、かろうじて支えている)でもって、何とか持って
おり、この上げ底がなくなったら、あっという間に墜落して
しまうことは、エコノミストなら皆、知っているからです。

そしてこれは、9月に、まさに主が「預言」されたこと
でもありました。
やはり、黙っているのではなくて、正論を堂々と主張し、
この国を正しい方向へ導いていかねばなりません。

(2009.11.17)
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